MDM MoDeM – iOS9の主な機能

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機能追加

これまでのMDM MoDeMの機能を利用しながらiOS9搭載のiPhone/iPadでは下記のデバイス管理機能をさらに利用することができます。新しく追加されたiOS MDM MoDeMの主な機能を紹介いたします。

⒈ iTunesからApp のインストールを許可 ※1

AppStoreの利用を禁止しながらMoDeMでOTA配信したアプリやUSBを利用したアプリだけインストールを許可します。AppStoreの使用を禁止したまま、ホワイトアプリをインストールさせるとき、ポリシーを変更せずにアプリを配信することができます。

    

 

⒉ 管理対象Appのクラウド同期機能を許可

同じApple IDを使用するデバイスにOTA配布した管理アプリケーションデータの同期を制限します。また、管理アプリケーションに限りクラウド同期を遮断します。これにより、クラウドを通じてデータが流出されることを防げます。

 

⒊ アプリケーションの自動インストール制限 ※1

同じApple IDを使用する端末において、デバイス同期によるアプリの自動インストールを許可・禁止します。複数の端末で同じApple ID使用すると、メインの端末に入れたアプリがいつの間にサブ端末にもインストールされ、アップデートも可能となります。企業でアプリのバージョンアップを管理したい場合はこの機能で制限することができます。

 

⒋ 新しいエンタープライズApp作成者の信頼を許可

エンタープライズアプリのインストールを防ぎます。正確にはインストールはできるものの、アプリの起動を不可能にします。企業が認定したもの以外に認証されていないエンタープライズアプリをユーザーが勝手にインストールしたとしても、実際そのアプリを利用することはできなくなります。ただ、このポリシーが反映される前にすでにインストールされていたエンタープラズアプリは対象外となります。

     

 

⒌ デバイス名の変更を許可 ※1

ユーザーがiPhone/iPadのデバイス名を任意で変更することを許可、または禁止します。これは、デバイス名で端末管理をする企業において有効に利用出来る機能となります。

     

 

⒍ パスコードの変更を許可 ※1

ユーザーによるパスコード変更を許可・禁止します。iPhone/iPadをアクティベートするとき、企業管理者側で設定したパスコードをユーザーが解除したり、変更したりすることを禁止することでセキュリティに関するポリシーを徹底させることができます。

     

 

⒎ Touch ID指紋の変更を許可 ※1

指紋の登録/変更/解除を制限することができます。このポリシーが適用された端末ではTouch ID指紋に関するメーニュが非表示となります。

 

⒏ 機能制限の変更を許可 ※1

企業管理者がiPhone/iPadのアクティベートするとき設定した機能制限(設定>一般 >機能制限)を以後ユーザーが変更できないように制限することができます。さらに、管理者は機能制限内の設定項目の遠隔で変更することができます。これによって端末ごとに解除用パスワードを設定、および変更しなければならない手間が省けます。

     

 

※1 iOS9以上の監視モード端末でご利用いただけます。

MoDeMの機能

VPPとは?法人・教育機関向けアプリ配信プログラム

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VPP(Volume Purchase Program)とは?

VPPとは、法人・教育機関がアプリケーションの購入・配布するためのAppleが提供するビジセス向けのプログラムです。VPPは企業や学校でのMACやiOSのデバイス利用が増える中で、業務上で必要なアプリケーションを利用する機会も増したことで、アプリの導入をより効率化する目的で提供されたプログラムです。

VPPでは、App Storeのアプリを一括で購入し、ユーザーのデバイスに配布することによって企業や学校のユーザーが業務上で利用するアプリを簡単に利用することができます。

VPPで購入してユーザーへと配布したアプリは、ユーザーが退職したり必要としなくなった場合に、所有権を一旦回収して別のユーザーが再利用できるように設定することでそのアプリケーションの所有者を簡単に移し替えることができます。

VPPを利用することで、一度ユーザーに配布した有料のアプリなどを再購入する必要もなく、無駄な費用や作業を軽減することができるようになります。
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MDMツールの仕組み

MDMツールの仕組みについて

MDMツールの仕組みについて理解するためMDM MoDeMを挙げて説明しよう。下記の図はMDMツールのアーキテクチャーを記している。

 

MDM仕組み

管理者コンソール: 管理者がデバイスを管理するコンソール。デバイスロック、パスワード強制化、工場初期化、ポリシー設定および配布などを実施する。

ウェブサーバー:管理者コンソールから受けたリクエストをデータサーバー、API通信サーバー、Profileマネージャサーバーに転送する。

DBサーバー:デバイス情報、ユーザ情報、ポリシー情報などを保存する。アプリデータ、ドキュメントデータを保存する。

API通信サーバー:サーバーから受け取った管理者信号にしたがってユーザの端末にポリシーの配布、デバイスロック、工場初期化など実際にデバイスを管理する機能を果たす。逆にユーザ端末から受け取った信号(位置情報、端末情報、アプリリスト等々)をDBサーバーに保存する。

プロフィ―ルサーバー:iOS端末にデバイスロック、工場初期化、パスコード初期化などのMDM機能を遂行する。

プロテクトサーバー:MDM Profile(MDM機能を遂行させるProfileを端末にインストール) をユーザが削除した時に備えて実際削除されたらプロテクトサーバーより工場初期化を遂行する安全装置

PUSHサーバー:AndroidのGCM、iOSのAPNSのような方式でユーザの端末にプッシューメッセージを送信する。

そしてMDMツールを利用するには、まず端末をMDMサーバに登録(Enroll)する必要がある。端末を登録すると、ウェブの管理コンソールからデバイスロックや初期化などの制御が可能となる訳だ。

クラウド型(SaaS型)MDMとオンプレミス型MDM、どれを選ぶべきか。

MDMツールはほとんどがクラウド型で提供する場合が多い。この反対型サービスがオンプレミス型で、一般的には、導入企業が自社保有のデータセンターでソリューションサーバを設置して運営する形態をいう。

サーバを企業自身が運用することで管理面では安心できる。

しかし、MDMツールはクラウド型サービスを選ぶのが正しいと言える。大きな理由としては、Apple iOSやAndroid OSは年に1回のメジャーなアップデートからバグ改善などのマイナーアップデートが都度実施されている。

今までの経験からだと、PCとは違ってスマートデバイスはOSがアップデートされるとほぼ同じく自分の端末をアップデートする。

クラウド型MDMベンダーもこれには迅速に対応するが、オンプレミスサービスの場合、果たしてどこまで素早く対応できるだろうか。

コストの側面からみてもMDMツールをオンプレミス型で契約した場合、マイナーアップデートは無償で対応してくれるが、メジャーなアップデートとなると有償とすることが多い。

端末1台あたりで費用を算定すると結構な保守料金を毎年払う事になるが、一方 クラウド型のサービスはほとんどのアップデートに対して別途請求しない。

以上を踏まえると企業のMDMツール導入においてはオンプレミスよりクラウド型を選ぶ方が賢明であるといえる。

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MDM関する参考資料

MDM仕組み、主要機能に関する「モバイルデバイス管理MDM基礎講座(eBook, 16page)ダウンロード」

MDM比較

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2014年国内主要13のモバイルデバイス管理(MDM)製品比較

2014年2月現在、多くのMDM製品があるなか国内主要13製品における機能、価格を調査しました。MDM選定の際、ご参考いただければと思います。

リモートロックや初期化、機能制限などデバイス管理の基本機能はAppleやGoogleが公開する開発ソースをもとに作られているので機能面においてはどのメーカーも大差はありません。価格も端末1台あたり月額300円と平準化されつつあります。基本機能以外に業務でも役立つ付加機能の充実さ、ユーザビリティなどもMDMを選ぶポイントとして重要です。

MDMの選び方のポイント

 管理画面の充実度

例えば、社員100人のスマートフォンを管理する場合、マルチOSを一元管理できるのはもちろん、業務に差し障るアプリはインストールを禁止し、逆に業務効率をあげるアプリケーションはインストールされているかを確認する必要があります。

インストールされているアプリケーションの内容や数の一覧表示、そして禁止アプリをインストールしたときの対応処置(警告通知)が充実していること。また、100台がMDMによってきちんと管理されているかなど管理状態が一目で把握できなければ、管理する意味がありません。

これらを含め、かつ管理者の予備知識がなくとも直感的で使用しやすい管理画面というのは、重要なポイントになります。

メーカーの信頼性とサポート体制

MDMシステム自体まだ歴史が浅く、この2年間で急成長してきたサービスです。数多くのMDM製品が登場しては淘汰されている状況です。

長期間利用するにあたってメーカー、および信頼のおけるサービス提供者を選ぶことは非常に重要です。OSのアップグレードや新機種への素早い対応、機能追加や改善など積極的にバージョンアップを行っている製品であるかどうかもチェックのポイントとなります。

サポート体制を確かめるには体験版を試みるのも良いでしょう。ホームページに記載された説明とは違い、実際に使用してみるとOS別に対応機能が異なったり、課金されたりするケースも多々あります。また、問合せに対して丁寧かつ迅速な回答が受けられるかも重要なポイントになります。

PCとの一元管理

スマートフォンやタブレットを管理する一番の目的は情報漏洩を防ぐことです。モバイルに限らず社内のパソコンも除外ではありません。 既存のIT資産管理ツールもありますが、別製品として導入するとそれぞれの

管理画面が存在してしまい、コストや管理で負担がかかります。 モバイルデバイスと一緒に社内のパソコンも一元管理ができると二度手間が省けます。

価格

SaaS型サービスの場合MDM価格は、大体の製品が月額1端末当たり300円(税抜)ですが、初期費用にはメーカそれぞれ偏差があります。

また、中にはjailbreak/rootingの危険検知やGPSを利用した位置確認など機能によってはオプション料金という製品も少なくありません。

コストパフォーマンスはMDM選びにおいては重要なポイントです。 導入実績やマーケットシェアだけで導入を決めるより、やりたい事とそのコストを勘案し、費用対効果の計算をすることが非常に大事です。

2014年国内主要13のモバイルデバイス管理(MDM)製品比較表(2014.02月版)

MDM製品比較表

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MDM製品比較表原本(A3,pdf)は、資料ページより「ダウンロード」できます。